ご利用のルール

ご相談前にお読みください

1. エリア
基本的には日本語が通じる範囲をターゲットエリアとしています。
ズームなどのテレビ電話機能を利用して対象の案件(店舗・看板・経営者の素質)等を、また、メールやSNSメッセンジャー機能を使って、パンフレット・カタログ等のデザイン詳細を見せて抱ければ、初期調査が可能です。

リアルで現地調査をご希望の場合、関東・山梨県・静岡県は出張費等は頂きません。
その他のエリアの場合は、出張費(旅費・宿泊費・日当)が必要です。可能な限りリモートをご利用ください。
2. 対象業種
事業魅力による改善は、個人の魅力に頼らない事業であればおよそ対応できます。
飲食店・専門販売店(セレクトショップを含む)・医療・介護・観光・宿泊・美容・スポーツ施設・士業・コンサル・食品製造業・ものづくり・不動産業・建設関連業・農業・漁業等々、BtoC、BtoB問わず対応可能です。

非対応は、「公序良俗に反する事業」「反社会的組織が実質経営する事業」「風俗店・性的サービスの伴う事業」です。
3. 効果を伴わせるために初期調査は必須です
様々な制作・改善アクションを無駄金にしないために、受注前に事前の事業調査を行い、アクションが費用対効果を生むか否かを判断します。
また、すべての戦略・設計・改善は、事業が対象とする「お客様の目線」で構築します。経営者様・スタッフ様の好き嫌い等、個人の嗜好で判断される傾向が強い場合は、たとえ改善余地が多くあろうとも、失敗の可能性が強いと判断してお受けできない場合もありますので、予めご了承ください。

その他の実績

 

 

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